有給が減ってきたとき、どうする?判断に迷わないために知っておきたい選択肢と準備

子どもの体調不良が続くと、「このまま有給がなくなったらどうしよう」と感じるタイミングが出てきます。

特に、有給が減ってきた状況では、

「これ以上は休みづらい」
「評価にはなるべく響かせたくない」

と感じる方も多いのではないでしょうか。

この記事では、有給残日数が減ってきたと気づいたときに取り得る手段を整理したうえで、その判断に迷わないために私が意識している準備をまとめます。少しでも子育てをしながら働いている方の参考になりましたら幸いです。

目次

有給が減ってきたときに考えられる主な選択肢

有給が少なくなってきたとき、選択肢は大きく分けていくつかあります。

① 家族にお願いする

夫・両親・義両親など身近な人に子どもを見てもらうという選択肢です。

  • 短期間なら頼める
  • 費用面の負担が少ない

一方で、近くに住んでいないと頼りづらいことや、気を遣うこと、体調をうつしてしまう不安があるといった側面もあります。

② 病児保育・ベビーシッターを利用する

有給を温存したい場合に、現実的な選択肢になるのが病児保育やベビーシッターなどの外部サービスです。

  • 自分は休まずに済む
  • 回復期など、限定的な利用ができる

登録や事前準備が必要で、急には使えないこともあります。

③ 子の看護休暇を使う

有給とは別に取得できる休暇として、子の看護休暇があります。

  • 子どもの病気やケガ、健診などが対象
  • 年5日(子ども2人以上で10日)まで

ただし、

  • 有給か無給かは会社によって異なる
  • 日数には上限がある

など、長期的な解決策にはなりにくい点もあります。

④ 欠勤扱いで休む

有給がなくなった場合、欠勤扱いで休むという選択もあります。

  • 給与が減る可能性がある
  • 評価や賞与に影響する場合がある

という現実はありますが、子どもの体調を最優先にする選択として、決して間違いではありません。

判断に迷わないために大事なのは「どれを選ぶかを決めておくこと」

有給が減ってきたときにしんどくなる原因は、「選択肢がないこと」ではなく、どれを選ぶか決めきれないまま、その場で判断しなければならないことだと思っています。

だからこそ、有給がまだ残っている段階で、次のようなことを整理しておくと楽になります。

判断に迷わないために私がやっている準備

有給が減ってきたら、どう動くかを先に決めておく

例えば、

  • 熱が上がっている間は自分で見る
  • 回復期はベビーシッターにお願いする
  • 子どもが小さいうちは欠勤覚悟で全部自分が見る

など、「この状況ならこれ」という方針を、ざっくり決めておきます。

細かく決める必要はありません。方向性があるだけで、判断の負担はかなり減ります。

外部サービスは「困ってから探さない」

病児保育やベビーシッターは、

  • 登録だけ済ませておく
  • 可能であれば一度利用しておく

これだけで、「休むしかない」という一択にならずに済みます。

実際、有給を温存したいタイミングでは自分が休まず、他の人にお願いできる状態があることは大きな安心材料になります。

家族には「いざという時」を前提に話しておく

家族や両親、義両親に頼る可能性がある場合は、

  • どの程度ならお願いできそうか
  • どんな状況なら難しいか

を、元気なときに話しておくと助かります。

困ってからお願いするより、事前にすり合わせておく方が、お互いに負担が少ないと感じています。

制度を一度整理しておく

余裕のあるタイミングで、

  • 有給残日数
  • 子の看護休暇の日数
  • 有給か無給か

を一度確認しておくのも大切です。

制度そのものを変えることはできませんが、分かっているだけで「どうしよう」という焦りは減ります。

焦っている時ほど、冷静な判断は難しい

人は焦ると、どうしても冷静な判断が難しくなりますよね。

私自身も、

  • 子どもの風邪がうつり、看病のためにすでに数日休んでいたことから、これ以上続けて休めないと思い無理をして出勤した結果、なかなか回復せず、さらに体調を崩してしまい、結局一週間近く休むことになった
  • 義母や夫に数日ずつ任せた結果、全員風邪をひいた

という苦い経験があります。

体調の悪い子どもを前に、その場で判断するのは本当に難しいものです。

だからこそ、元気なときに選択肢と方針を整理しておくことが、いざという時の自分を助けてくれると感じています。

まとめ|選択肢を知り、先に決めておく

有給が減ってきたときにできる準備は、

  • 有給を減らさない工夫をすること
  • 完璧に回避すること

ではありません。

どんな手段があり、どれを選ぶかを先に決めておくことです。

自分が納得できる方法であれば、どの選択をしても正解だと思います。同じような立場で働く方の参考になればうれしいです。

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